都市条例のすべて
都市条例の効果や出現条件、費用などを解説します。
条例目次
- 財政条例
- ギャンブル合法化
- 運輸条例
- 運転自粛運動
- 相乗り奨励運動
- 駐車違反の罰金
- シャトルサービス
- 輸送機関への助成金
- 都市計画条例
- 防災運動
- ホームレス寮
- 観光促進
- 自然保護団体
- クリーン産業協会
- 電子工学助成金
- 航空宇宙産業助成金
- 情報産業就職フェア
- バイオテクノロジー助成金
- ケーブルテレビ
- 農業組合
- 工業汚染の罰金
- 環境条例
- 産業廃棄物税
- 排気ガス削減運動
- 空気清浄運動
- たき火禁止
- ゴミの分別
- 化学薬品禁止
- 埋立地からのメタンガス転用
- 生ゴミを堆肥に
- 紙の節約
- タイヤのリサイクル
- 公共条例
- 交差点警備
- 自治会によるパトロール
- 煙探知機の設置
- 夜間外出禁止令
条例一覧
財政条例 財政に関する条例
| ギャンブル合法化 | 条件：1900年以降 |
| 費用：＋§0.001×人口 | |
| 影響：犯罪率が上がる | |
| 「ギャンブル合法化」条例は、カードテーブルとゲーム機を設置することができ「愚かな行為こそ正しい」という定義のもとカジノ事業が許可される条例です。 都市は、毎月賭博施設から手数料を調節し徴収します。 賭博によって資金が増加しますが、犯罪が発生しやすくなります。 |
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運輸条例 交通機関に関する条例
| 運転自粛運動 | 1950年以降 |
| −§0.0001×人口 | |
| 交通渋滞減、オーラ低下 | |
| 「運転自粛運動」条例は、市民に運転する日を制限するように依頼します。ナンバープレートによって運転する日を限定するように奨励します。 （例えば数字が奇数であった場合は奇数の日のみの運転など） この条例が制定された場合、都市全体の交通量が減ります。この条例の月々の費用は人口に基づき、自発的な遵守を促進するために使用されます。この規則に違反する市民が撤廃を要求して来ることもあるかもしれません。 |
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| 相乗り奨励運動 | 1980年以降 |
| −§0.0006×人口 | |
| 交通渋滞減 | |
| 「相乗り奨励運動」条例は、自動車に乗客をできるだけ乗せるようドライバーに提案します。乗客を3人追加したドライバーの場合料金未払いによる停止がなくなります。すべての「左折禁止」看板はドライバーと乗客7人が乗っている場合、無視することが可能です。9人以上乗せている場合都市全域にある駐車場に無料で駐車することができます。 この条例は人口に基づく計画管理者に月々の費用が支払われます。条例制定による一番の恩恵は都市の交通量が減るということです。 | |
| 駐車違反の罰金 | 1900年以降 |
| ＋§0.0006×人口 | |
| 交通渋滞減、オーラ低下 | |
| 「駐車違反の罰金」条例は、駐車違反者から都市に、安定した収入源を与えます。職員が道路をパトロールし、安全性やその他の規制を無視して自動車を止める市民へ違反切符を切ります。 この条例は交通渋滞を改善する効果があります。しかしながら、たいていの市民はこの条例を好きではありません、そして駐車違反切符を受け取ることは潜在的な怒りを呼び起こし市民の心に火をつけることになります。 | |
| シャトルサービス | バス・鉄道、地下鉄の設置後 |
| −§0.0008×人口 | |
| 市民の移動距離が伸びる | |
| 市民は普通、道路あるいはバス停までの家庭またはオフィスからの短い距離しか歩かないでしょう。「シャトルサービス」条例を制定すると、市営のシャトルバスにより市民の行動範囲を広げる効果があります。 この条例の月々の費用は、人口に基づいて支払われシャトルの修理費およびメンテナンスに充てられます。 | |
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輸送機関への 助成金 |
1940年以降、バス・鉄道、地下鉄の設置後 |
| なし | |
| 輸送料金半減、利用率上 | |
「輸送機関への助成金」条例は、鉄道や地下鉄の運賃を50％差し引くことによって市民に自動車以外の交通機関を利用させるよう奨励する条例です。毎月、人口に基づいた金額が資金から差し引かれます。 この条例は交通渋滞と大気汚染を減らす効果があります。 | |
都市開発条例 クリーンな産業や全体的に都市に関する条例。
| 防災運動 | 1000タイル以上に建物が建ってから |
| −§0.001×建物数 | |
| 地震による被害の減少 | |
| 建物の耐震構造及び「防災運動」条例は、デザイン、エンジニアリング両面から、建物を耐震構造にするために多くのお金を浪費します。また技術革命以前に建設された建造物を耐震構造に改良するのも、同様にコストがかかります。 この条例が制定された場合、建物は地震に強くなり、地震による損害を最小限に留めてくれます。この条例の月々の費用は都市の数と建物の種類によって算出されます。 | |
| ホームレス寮 | 失業率が4%以上になってから |
| −§0.00014×人口 | |
| 地価の上昇 | |
| 「ホームレス寮」条例は、ホームレスの人々に住む場所や食べ物を供給することによって、都市の悲しい未来を救う条例です。 条例は都市人口に基づき毎月のコストを決定します。人々が積極的に何かすることにより、都市の地価は総体的に上昇し、コストはよりかかる様になります。 | |
| 観光促進 | 商業地区に200タイル以上建物が建ってから |
| −§0.00028×人口 | |
| 商業地区の需要上昇、交通渋滞の増加 | |
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「観光促進」条例は、観光客の訪問を増やすためのさまざまな活動を行う条例です。都市には観光案内所が設置され、無料の地図やパンフレットを配布しています。また、ほとんどのお店で利用することができるディスカウント・クーポンを発行したりします。
制定された場合、都市の総人口に基づいて費用が算出されます。 観光客によってもたらされる交通渋滞に市民から不満の声もあがる時もありますが、大きな商業収入を得ることができるようになります。 | |
| 自然保護団体 | 1915年以降 |
| −§0.00033×人口 | |
| 水質汚濁、犯罪率、ゴミの減少 | |
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「自然保護団体」条例は、都市の自然を守るための団体を組織します。 高速道路や道路、海岸線の美観を損ねるゴミを処理します。 この条例は、都市にある汚染工場の数に基づき毎月の資金から支払われます。「自然保護団体」は汚染縮小やクリーンな産業を育てるのに役立っているだけではなく、積極的な活動を目的意識をティーンエージャーに与え、犯罪を減らすことにも貢献します。 | |
| クリーン産業協会 | 1930年以降 |
| −§0.000023×人口 | |
| ハイテク工場の増加 | |
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「クリーン産業協会」条例は、シム国全体にわたりクリーンな産業を促進する都市の共同出資団体を支援する条例です。無公害の産業とゴミ処理に関する指導研究を支援するための費用が毎月支払われます。また汚染産業を監視する役目も持っています。
新しい市長の多くは都市の文化的生活水準を上げる為に都市の汚染率が高い産業に目をつむってきました。 この条例を制定することで住民を喜ばせることができます。しかし汚染産業は、逆に圧力を感じ始め、都市から立ち退くこともあるでしょう。 | |
| 電子工学助成金 | 1950年以降 |
| −§0.003×人口 | |
| ハイテク工場の増加 | |
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「電子工学助成金」条例は、会社に対し補助金を与え、エレクトロニクス会社をあなたの都市に誘致する意図のもとに制定されます。
この助成金の費用は都市の汚染されていない製造業者の数に基づいて算出されます。 もしよりクリーンな産業への動きが活発ならば、コストをかける価値はあるでしょう。 | |
| 航空宇宙産業助成金 | 1960年以降、宇宙港の建設後 |
| −§0.0003×人口 | |
| ハイテク工場の増加 | |
| 「航空宇宙産業助成金」条例は、会社に対し補助金を与え、宇宙航空素材の開発者などをあなたの都市に引き付ける意図で制定されます。宇宙航空産業の発展により、あなたの都市でのクリーンな産業に対する需要を奨励できるでしょう。 この条例の毎月の費用は、都市のクリーンな産業の数に基づき算出されます。 | |
| 情報産業就職フェア | 1950年以降 |
| −§0.0003×人口 | |
| ハイテク工場の増加 | |
| 「情報産業就職フェア」条例は、エレクトロニクス会社が都市公認の就職説明会を開き、有能な社員を発掘する機会を与えます。 この条例が制定されるとクリーンな産業への需要が増大しますが、都市は人口に基づき毎月の費用を支払う必要があります。 | |
| バイオテクノロジー助成金 | 1980年以降 |
| −§0.0002×人口 | |
| ハイテク工場の増加 | |
| 「バイオテクノロジー助成金」条例は、会社に対し補助金を与え、バイオテクノロジーの会社をあなたの都市に誘致する意図で制定されます。バイオテクノロジーの発展によりクリーンな産業に対する需要を奨励することができます。 この条例の毎月の費用は、都市のクリーンな産業の数に基づき算出されます。 | |
| ケーブルテレビ | 1980年以降 |
| −§0.003×人口 | |
| ハイテク工場の増加 | |
| 「ケーブルテレビ」条例は、コミュニティのメンバーがローカルで自由に使用できるメディア機能の費用を支払います。メディアの会社は電気通信設備が整っている都市と認知してくれるでしょう。やがては経験豊かな従業員が都市に移転してくる可能性があります。 毎月の費用は住民の数に基づいて決定されます。クリーンな産業に対する需要の増加が期待できます。 | |
| 農業組合 | 1900年以降 |
| なし | |
| 農家の需要が増す | |
| 「農業組合」条例は都市と地方を結ぶリソース共有委員会の考えにより、農民が卸売価格において大衆に新鮮な果物と野菜を売る場を設ける条例です。 この条例を制定することに対しては経費がかかりません。効果はすべてポジティブなものです。農場開発を促進し、市民に土曜日の朝に商いを行う場所を提供します。 | |
| 工業汚染の罰金 | 1950年以降、工業地区に500タイル以上に建物が建ってから |
| −§0.003×人口 | |
| ハイテク工場の増加、汚染の減少、工業の需要減 | |
| 「工業汚染の罰金」条例は、個々の汚染工場から毎月の費用を徴収する条例です。費用は、将来的の汚染された地区をクリーンにするという目的で都市資金の中に預金されます。 産業側は、目的はどうあれ、政府の規定に憤慨するでしょう。いくつかの工場は規制の緩い他の都市へ移転することで返答の意志を現すかもしれません。条例がある限り、移転していった産業の代わりに新しい産業を誘致するのは難しいでしょう。 | |
環境条例 ゴミの減量や大気汚染の軽減など都市の環境に関する条例。
| 産業廃棄物税 | 1950年以降 |
| ＋§0.0005×人口 | |
| 寿命が延びる、ゴミの減少、商業、工業の需要減 | |
| 「産業廃棄物税」条例は、都市のすべての産業から排出されるゴミの処分に際し特別に課せられます。「負担を共有する」ために、排出されるゴミの総量にかかわらずすべてのビジネスに対しまんべんなく税を課します。この税を納得して納めている会社は無く、中小企業オーナーにとっては不利なものになります。 この条例は都市の商業、工業関係の建物の数に基づいた収益が毎月得られます。商業と工業の需要を下げる働きがあります。 | |
| 排気ガス削減運動 | 1930年以降 |
| −§0.0008×人口 | |
| 大気汚染の減少、オーラの低下 | |
| 「排気ガス削減運動」条例は、車を運転する際は原則としてシム国協会が1979年に設定した安全な排気基準に従う必要があるという事実のもとに制定されます。 この条例が制定されると、大気汚染レベルは大幅に低下します。条例の制定に際してかかる費用は自動車のオーナーに課されるため、この条例は市民をウンザリさせることもあります。 | |
| 空気清浄運動 | 1970年以降 |
| −§0.003×人口 | |
| ハイテク工場の増加、汚染の減少 | |
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「空気清浄運動」条例は市民全員で大気汚染を減少させようという運動です。 この条例を制定すると、主に工業関係者が犠牲になります。 制定に際しての月々の費用は人口に基づき算出されます。都市全体の大気汚染レベルを低くする効果があります。 | |
| たき火禁止 | 1960年以降 |
| なし | |
| ハイテク工場の増加、汚染の減少、ゴミの増加 | |
| 「たき火禁止」条例は、居住者が枯葉を処分する際に野外でたき火を控えるようにする条例です。 効果は都市全体の大気汚染の減少と引火性を下げることです。この条例には関係した費用はありません。 | |
| ゴミの分別 | 1930年以降 |
| −§0.00007×人口、−§0.0001×リサイクルセンター数 | |
| ゴミの10%減少、リサイクルセンターの効率が上がる | |
| 「ゴミの分別」条例は、市民にいっそう効率的なリサイクルのためにゴミの分別を奨励します。各々のゴミは95種類に分類され、有毒廃棄物から合成プラスチックまで1〜78番までのゴミ箱が用意されています。もし間違った箱にゴミを捨てた場合、市民は「ゴミ嗅覚器官識別検査」と呼ばれる6週間のセミナーに出席しなければなりません。 この条例が制定された場合、人口に基づいた月々の費用がかかります。しかしながらリサイクルセンターの効率はかなり上がります。 | |
| 化学薬品禁止 | 1950年以降 |
| −§0.00002×人口 | |
| 水質汚濁の減少、農業需要減 | |
| 「化学薬品禁止」条例は、都市の地下水を汚染する可能性がある全ての化学肥料の使用を禁止します。この条例によって農業の発展に影響が出る可能性がありますが、ほとんどの市民は水質汚濁の減少こそが一番良いことだと信じているので問題ありません。 毎月、より安全な肥料の研究開発、および雑草を除去するために人口に基づいたコストがかかります。 | |
| 埋立地からの メタンガス転用 |
1990年以降 |
| −§0.000035×人口 | |
| 大気汚染の減少 | |
| 「埋立地からのメタンガス転用」条例は、埋立地でごみ腐敗の副産物であう天然ガスを再利用可能にする技術を推奨します。周辺地域のビジネスの回復も期待することができます。 この条例が実施されると、毎月の人口に応じて変動する費用を支払わなければなりません。しかし大気汚染はこのプロジェクトにより減少され、都市全体に活気が蘇ります。 | |
| 生ゴミを堆肥に | 1970年以降 |
| −§0.00002×人口 | |
| ゴミの減少 | |
| 「生ゴミを堆肥に」条例は、家庭のゴミを有機肥料に変えるプロセスを市民に訓練するために周辺地域にワークショップを設立します。 この条例の月々の費用は、人口に基づき、ワークショップ参加者のための予算をカバーすることを前提とし、地方の肥料農場のガイドに対して支払われます。条例は都市全域のゴミを減らし、市民に心地よい感覚を経験させることによって都市の発展を促します。 | |
| 紙の節約 | 1960年以降 |
| −§0.00002×人口 | |
| ゴミの減少 | |
| 「紙の節約」条例は、浪費させる莫大な紙の量に注意を促すことにより都市のゴミレベルを縮小させます。全ての生産管理者は、職場においての紙の使用量が10パーセント以上増加したり、前の月のレベルを超えるときは常に50ページの報告書を作成しなければなりません。 この条例の月々の費用は、人口に基づき、公共図書館の報告書を格納するために支払われます。条例はゴミの生産を減らすことに対して効率的な手段であるでしょう。 | |
| タイヤのリサイクル | 1940年以降 |
| −§0.000025×人口 | |
| ゴミの減少、道路、高速道路の敷設費用が下がる | |
| 「タイヤのリサイクル」条例は、廃棄された乗り物のタイヤを粉砕し、アスファルトの原料とするための条例です。この条例はゴミを減らし、新しく道路を建造する費用の負担を減らします。 この条例が実施された場合、月々の料金は人口に基づき資金から差し引かれます。 | |
公共条例 警察、消防などに関する条例。
| 交差点警備 | 1900年以降 |
| −§0.0003×人口 | |
| 寿命が延びる、交通渋滞が3%増加 | |
| 「交差点警備」条例は、都市の交通量が激しい交差点によく訓練された交通安全指導員を配置します。この条例は人口に基づいたコストが徴収され、公務員の給料として支払われます。 この条例は、都市全体の市民の健康を増加させ、歩行者事故を防ぐ効果があります。しかしながら、交通渋滞が交差点で発生しやすくなり、都市全体の交通量の増加にも繋がります。 | |
| 自治会による パトロール |
1970年以降 |
| −§0.00005×人口 | |
| 犯罪率の低下 | |
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「自治会によるパトロール」条例は、市民が近隣地域の犯罪監視チームへの参加を志願するように促進します。 チームメンバーはとおりをパトロールし犯罪、または怪しい行動でも、警察と迅速に連絡を取ることが可能な「地区班長」に報告します。 月々の費用は人口に基づいて設定されます。都市全体の犯罪レベルを下げることに効果的です。 | |
| 煙探知機の設置 | 1970年以降 |
| −§0.001×建物数 | |
| 引火性の低下 | |
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「煙探知機の設置」条例は、都市の全ての建物に煙探知機を設置することが義務づけられます。 設置した探知機が煙を探知すると音によって知らせてくれます。 この条例の月々の費用は都市の建物の数に基づき支払われます。都市全体の火災発生率を減少させる効果があります。 | |
| 夜間外出禁止令 | 警察署の設置後 |
| −§0.0001×人口、−§1×警察署数 | |
| 教育指数の上昇、犯罪率の低下 | |
| 「夜間外出禁止令」条例は、制定することにより犯罪を減らします。すべての若者が毎晩午後10時までに通りからいなくならなくてはなりません。違反者は最も近い警察署に護送され、両親または保護者が迎えにこなくては家に帰ることはできません。 この条例は都市人口に基づき月々の費用が支払われます。資金は主に警察のパトロールに対し支払われます。 | |
